定職に就かないとどうなるの?年代別に見てみる

定職に就かないとどうなるの?年代別に見てみる

定職に就かないとどうなるの?年代別に見てみる

「うちの息子が30歳過ぎても定職に就かずに困っている」

この間何かの悩み相談系のテレビ番組で目にしましたが、最近のように「生き方の選択肢」が増えてきたしまった現代ではよくある話だとは思います。

定職に就かないことが望ましい状態ではないことは誰もが知っていることですが、そもそも「定職に就く」ってどういう状況を指しているのでしょうか?

定まった職業と書いて「定職」ですが、正社員として働いていなければ、定職に就いていることにはならないのでしょうか?

もちろん、「無職」や「プーたろう」や「フリーター」や「ニート」のことを定職とは言いませんが、長く一カ所で働いている契約社員は「定職」とは言えないのでしょうか?

定職に就かないことでどのようなデメリットが考えられるのか、そもそも定職に就かないとはどういうことなのかについてまとめてみたいと思います。

定職に就いていないとどのような影響があるのか

ちなみに、定職に就いていないとどのような影響があるかというと、対外的な信用力が低くなるため

  • 結婚相手の親に結婚を反対される
  • クレジットカードが作りにくくなる
  • 定職に就いている人との貯蓄の差が年々大きくなる
  • 家や車を購入するときローンを組みにくくなる

可能性があります。

収入が低くなるだけであれば、自分さえ気にしなければ問題ないのでしょうが、信用力の低下により居心地の悪い思いをするのは嫌という人は多いため、定職に就けるのであれば就いた方が良いと思います。

年齢が高くなればなるほど定職に就きにくくなる

「定職に就きなさい!」と口酸っぱく言われるということは、それだけ定職に就くことが大事だということです。

定職に就いていないということは、収入も低く、一般的には社会的な見てくれも良くないため、多くの面で損をすることを親など年配の人たちは経験上知っているのでしょう。

定職に就いていないとどれだけヤバいのかってことですが、これは年齢によってもその受ける影響は変わってきます。

20代であれば今定職に就いてなくても正社員転職は可能

例えば、不況のあおりを受け就職活動に失敗し、20代前半で定職に就いていないアルバイト生活の若者がいたとします。

ですが、景気が上向いてきたら、若いという理由だけで20代の若者を正社員として採用したいという企業がいくらでも出てきます。

今はフリーターだけど、正社員転職して定職に就きたいという気持ちがありさえすれば、こちらに「ニートや無職の知人を正社員転職させる方法」についてわかりやすく記事にまとめているので、よかったら参考にしてみてください。

ただし、定職に就けたとしても、新卒入社組とは差が開いていますから、その差を縮めるために人一倍努力が必要だということは言うまでもありません。

30代で無職なのであれば、数年後「定職」に就くための仕事をしよう

30代で定職に就いていない人が、転職活動をはじめてすぐに正社員転職に成功するのはかなり難しいです。

正直現実的ではなく無理というレベルです。

ただそれは直ちには無理ということで、一度派遣社員などでキャリアを身に着けた後、正社員転職することは十分可能ですので、まずは自分がどのような業界や職種で定職に就きたいのかをはっきりさせた後、同じジャンルの職業にまずは派遣社員としてでも働くことで、キャリアを身に着けるというのが最短ルートだと思っています。

また、30代で未経験であっても、介護業界が正社員転職者を求めているケースは多いため、介護業界で働くという選択肢もあります。

40代、50代で定職がないと本当に厳しい

40代、50代で長いこと定職がないという人が定職に就くのは本当に厳しいです。

なぜなら、40代過ぎると応募可能な転職求人がいっきに激減するからです。

もちろん、これまで定職に就いていてキャリアも十分にある40代男性がハイクラス転職に成功する事例は多くありますが、これまで定職にもほとんど就いていなかった40代、50代の男性が、思い立って正社員転職しようと思っても、それはかなり現実的ではないといえるでしょう。

60代なら定職に就いていなくてもそれほど問題ない

60代であれば、同年代ですでに定年退職している人もたくさんいると思いますので、60代なら定職に就いていなくても、対外的にはそれほど問題ないと思います。

定職関係なく、今までの経験が活かせて、楽しく働ける職場を見つけて働くと良いでしょう。

1.勤務会社から直接雇用されているかどうか

まず、国など自治体が「定職」という言葉の定義を法律の明文で定めているわけではないため、「定職」というのは感覚的に使われている言葉になります。

その上で、一般的に使われている「定職」という言葉の定義ですが、

  • 勤務会社から直接雇用されているかどうか
  • 雇用期間が一定年数超えているか
  • 会社からの福利厚生で一定水準の身分保障がされているかどうか

この3つを両方満たしているかどうかが、定職に就いているかどうかの判断基準になるといえます。

まず、勤務会社から直接雇用が前提ということで、派遣社員として働いていることを定職に就くとは言いません。

派遣の場合、会社が契約するのは社員ではなく、派遣会社ですからね。

2.雇用期間が数か月程度の短期労働を「定職」とは言わない

また、「アルバイト」や「パートタイマー」、「短期契約社員」、「業務嘱託」や「フリーランス」など、比較的短い期間で就業する臨時社員として働いている人のことを「定職に就いている」とは言わないです。

臨時社員は、会社と個別に「雇用期間」「労働時間」「給与」などの諸条件を取り決めて労働契約を結びますが、その「雇用期間」の長さがポイントということになります。

つまり、6か月程度の短期契約社員では、定職に就いているといえませんが、既に5年以上働いていて、正社員にも引けを取らないぐらい会社の中でも重要な仕事を任されている契約社員であれば、客観的にみても定職に就いていると判断されるのではないかと思います。

雇用期間の長さも、「定職」かどうかを判断する一つの基準になってきます。

3.会社からの一定レベルの福利厚生を受けているか

たしかに正社員という肩書をもらえていれば、内情を知らない他人からは定職に就いていると思われるかもしれません。

ただ、それがどれだけ無意味なものであるかは自分自身がよくわかると思います。

「定職に就いているか」に関していうと、「会社からの一定レベルの福利厚生を受けているか」がもっとも大事なポイントになってくると思います。

例えば、会社からの福利厚生に

  • 健康保険加入があるか
  • 厚生年金はあるか
  • 雇用保険はあるか

これらが含まれているかが重要だということです。

つまり定職に就いている職員とは、単に雇用形態が正規雇用というだけではなく、実質面で収入や身分などを十分に保障されている労働者のことだということができます。

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