転職活動って会社にばれる可能性あるの？
転職活動中は、仲のいい同僚も含め誰にも転職活動をしている事実を言うべきではありません。
転職活動していることを今の会社の上司や社長に知られることで、思わぬ妨害や嫌がらせを受ける可能性があるからです。
なので、まずは「転職活動しているという事実」を社内の誰にも口外しないということが大前提になります。
その上で、転職活動が会社にばれるそれ以外の可能性について考えてみたいと思います。
結論から言ってしまうと、周りに一切転職活動について話していなくても、会社に転職活動してるのがばれる可能性はあります。
在籍確認のために匿名で電話してくる会社の特徴
私が実際に経験したことですが、なんと在籍確認のために、転職面接した会社から現在の会社に匿名の電話がかかってきたことがありました。
「○○会社の△△と申しますが、××さん（私の名前）いらっしゃいますか？」
という具合にです。
私が電話に出ようとしたところ、その前に先方から通話を切られていました。
転職面接の翌日のことだったので、その電話がその会社からの在籍確認を兼ねた「在籍確認」を兼ねた電話だったことは100％確信しました。
カードローンや消費者金融を申し込んだことがある人であれば経験があると思いますが、申込者が申請している会社に本当に在籍しているのかの確認を電話で行うことがありますが、それと似たような行為ですね。
ご存知の通り、今は個人情報の漏洩及び秘密保持は徹底されている時代です。
個人情報保護を謳っている同法第23条でも、全ての事業者は、あらかじめ本人の同意を得なければ、個人情報が含まれているデータを第三者に提供してはならないと定めています。
そのため、今の世の中前職への問い合わせを行うような会社はほとんどありません。
また同法があるため、どうしても在籍確認したいから現在所属している会社に問合せを行いたい場合には、経歴確認の為ということで、事前に求職者本人の署名･捺印のある承諾書の提出を求めた上で行うことになります。
転職活動してることを現在の会社に知られたくない人は多いと思うので、そういう場合は経歴確認のための承諾書に同意しなければ問題ないですし、そもそもそのような手間のかかることをしてまで、現在の会社に在籍確認をする会社は稀です。
話を元に戻しますが、こうした背景があるため、その会社は私の今働いている会社に匿名で電話をかけてきたのだと思います。
私はこのことがとても不快に思ったため、その会社から合格通知をもらいましたが丁寧に辞退しました。
転職活動の会社バレをなくすためにも転職エージェントを活用すべき
結論としては、転職活動の会社バレをなくすためにも、転職エージェントを活用すべきだと思います。
今の世の中、事前の本人への承諾なしに、在籍確認のために匿名で電話してくる会社は、個人情報について適当に考えているブラック企業と考えて間違いないでしょう。
転職活動に転職サイトを活用した場合、掲載企業の中からどの求人企業に応募するのか選ぶことは、100％自己責任になってしまいます。
そんな中、求職者から事前の同意も取らず、勝手に現在の会社に在籍確認など行うようなモラルの低い会社がどこかなど、私たち求職者にわかるはずもありません。
そのため、求人企業のことを知り尽くし、求職者のことも第一に考えている転職エージェントを活用するのが安心というわけです。
そのほかにも、転職活動で不安に感じることがあれば、担当のキャリアコンサルタントが親身になってサポートしてくれます。
もちろん、転職エージェントに登録したことでエージェントから職場に通知が行くことはないです。
名もないエージェントのことはわかりませんが、当サイトでおすすめしている転職エージェントは全てコンプライアンスを遵守した大手企業ですので、安心して活用することができます。
ただし在籍確認ないからと言って虚偽の報告は絶対にダメ！
ただし、転職活動の際に、求人企業やエージェントに対して絶対に虚偽の報告をすることは絶対に厳禁です。
履歴書や職務経歴書を提出する際に、賞罰（過去に刑事罰を受けたり、会社から懲戒解雇処分などを受けたことがあるか）の有無について聞かれることがあります。
その場合は、事実を報告しないと経歴詐称になってしまいます。
戸籍謄本に過去の賞罰が記載されているということはないようですし、バレないのであれば隠しておいた方が得なのでは？と考える人もいらっしゃると思います。
ですが、過去の賞罰について嘘をついたり、ごまかしたりしても、これだけのインターネット社会ですので、ヤフーやグーグル検索した結果ばれてしまう可能性がありますし、これからお世話になる会社に対して、バレナイのではないかと虚偽の報告をすべきではないと思います。
経歴詐称した結果採用されたとしても、詐称が発覚してしまった場合は、虚偽の報告をしたとして解雇理由になってしまいます。
