既卒の就活方法！就職活動時の第二新卒との違い

結論から言いますが、就職活動する上において、この「既卒」という立場は最も不利になってしまいます。

既卒というのは、学校（大学、大学院、専門学校、短大など）を既に卒業している人で、正社員という立場で企業で働いたことがない人材のことを言います。

企業側から見た場合、求職者はおおよそ

1. 経験者
2. 第二新卒者
3. 新卒者
4. 既卒者

にカテゴライズされます。

このうち、企業側から見た「欲しい人材」の最下位に位置するのが、一般的に「既卒者」だといわれています。

既卒者が企業側から敬遠される2つの理由

既卒者が企業側から敬遠される理由はごく単純で、既卒者は「新卒より若くなく」「経験者ほど即戦力でもないから」です。

これはよく考えたらわかることですが、企業側が即戦力が欲しいと思えば、経験者をより多く採用したいと考えますし、真っ新な人材に一から自社のDNAを注入したいと考えたら、新卒者の採用に力を入れるでしょう。

第二新卒者については、新卒入社企業での経験が3年未満の人材のことを言いますが、3年未満ということで確かに未経験者扱いとはなりますが、社会人としてのマナーなど、社会人として最低限の教育を前職で受けていると評価されます。

そのため、１から教育するコストや手間ががいらなくなることを考えても、何の経験も職歴もなく、歳だけ取ってしまった「既卒」よりも第二新卒者の方がはるかに有利に転職活動を進めることができます。

つまり、本来であれば「既卒」という選択肢を取らずに、希望通りとはいかないものの、学校卒業後すぐ納得できる企業で正社員として働く方が、若くしてキャリアを得ることが出来るので、はるかに得なのです。

既卒者は1日も早く納得いく企業に就職するために動く！

既卒者の就職活動のポイントは、こうした良質の就職支援サービスをたくさん利用しまくり、とにかく就職内定に向け、アクティブに動き回ることになってきます。

何を言われても、過去は振り返らず、明るく前向きに就職活動する！

「在学中就職活動はされなかったのですか？」

既卒者として就職活動をしていると、どうしてもこうした質問を受けることは出てきます。

とは言っても、だれも好きで既卒って選択肢を歩んだわけではないと思います。

• 公務員試験に2年間チャレンジしてダメだったので民間企業に就職したい
• アメリカ留学から帰ってきたら、就職活動時期が終わっていた、、
• 長期入院していて、満足な就職活動ができなかった、、
• 4年間部活にのめりこみすぎて、就活ができなかった、、
• フル単取らないと卒業できない状態だったので、就活どころじゃなかった
• 就職浪人できるお金の余裕がなかった、、

など、止むに止まれず「既卒」という選択肢を取った人がほとんどだと思います。

なので、既卒の人が第一に考えることは、過去を振り返らず「一日も早く納得いく企業に就職すること」になります。

無職の期間が続いているけど、本当に私は就職できるのだろうか・・・などと、既卒の時期が続けば続くほど、気持ちメンタル面が弱ってきます。

そんな不安な気持ちを打ち消すためにも、既卒者にとって、とっておきの就職支援サービスを上記にご紹介していますので、既卒の方は一日も早く就職活動のはじめの一歩を踏み出してみてください。

「何を言われても、過去は振り返らず、明るく前向きに就職活動する」ことがとても大事になってくると思います。

就職留年はリスクが高いので、決断は慎重に！

ちなみに「既卒者」にはこのようなデメリットがあることから、かなりリスクはあるものの、「就職留年」という選択肢を選び、「新卒枠」として納得がいくまで新卒就活を続ける人もいます。

少し話が脇道にそれますが、転職マニア的には、この「就職留年」という選択肢は、リスクが高すぎるのであまりおすすめはできません。

というものの、私多くの仕事上で社会人を見てきましたし、面接官も何回もした経験がありますが、何年か留年（就職留年）した挙句、一流企業に内定をもらった人など、一人も見たことがないからです。

実際には、就職留年して、新卒扱いとして希望する一流企業から内定をもらった人がいるのも事実だとは思いますが、

• 留年して内定もらえる会社ならそもそも現役で内定もらえてるはず
• 一度落とされた会社に留年して拾ってもらえるとは考えにくい
• 20代前半の貴重な一年を棒に振ってしまう
• 留年することで発生する学費も安くない

ということを考えると、就職留年して志望企業に内定をもらえる確信がそれなりにないのであれば、かなりリスキーな選択だと感じています。

最終的には、本人の決断になってきますが、もし就職留年するのであれば、企業の面接官に自分が「就職留年」であることがばれないように十分に気を付けた方が良いと思います。

既卒向けインターンを自分で探すデメリット

既卒者が就職する選択肢としては、そのほかにはインターン制度を利用する手もあります。

既卒向けインターンとなると、中小零細企業がほとんどですが、インターンシップを利用することで実際に企業で働くことを体験できるため、基本的なビジネスマナーや電話対応や事務仕事などを経験できたり、その貢献度合いによっては、数か月後にそのインターン先企業で正社員として雇用してもらえる可能性も出てきます。

しかし、よほど入りたい企業でないかぎり、既卒者はインターン先を探すよりも先に、上記に紹介している「JAIC」といった既卒者向け転職支援サービスのお世話になって、既卒者就職のプロの指示を仰ぐことをお勧めします。

インターンで働くことになると、実際に働くことになるので、時間的にもかなり拘束されてしまいます。
また、長期間にしろ短期間にしろインターンとしてそれなりの期間働くことで、既卒になってからの無職の空白期間・貴重な20代のブランク期間もどんどん長くなってしまいます。

また、とくに就業経験がない既卒者にとっては、どういった企業がブラック企業なのか、本当に自分に向いている職業はどんなところなのかを、客観的に判断することが難しいです。

まずは、「既卒者」向けの就職支援サービスに一日も早く登録し、就職活動を始めることをおすすめします。

既卒を採用する企業側のメリットは「フットワークの軽さ」

既卒が就職活動において不利だという話を散々してきましたが、既卒採用企業側には、既卒を採用するメリットもあります。

企業側の急な欠員による急募に対して、フットワークが軽い「既卒者」が最も素早く確保できる人材であるからです。

経験者は、在職中であることがほとんどなので、すぐに確保することは難しいですし、新卒者は一括採用なので、そもそも対象外です。

そのため、既卒者にもっともおすすめできるのは、就職支援サービスをフル活用し、その中でアグレッシブに就職先をつかみに行く姿勢だと考えられます。