こんな会社には早々に見切りを付けましょう！
今の時代、もはや「血ヘド吐いても一つの会社に3年はしがみつくべき」といったような体育会系の根性論を信じている人はごく少数派でしょう。
脳みそが筋肉で出来てる人は、自分の力で考えることが苦手なので、こうした会社側の宗教じみたマインドコントロールを受け入れるしかないのかもしれませんが。
自分にとっている意味のない会社は早く辞めるにこしたことはありません。
なぜなら社会人人生は無限じゃないから。
新卒入社から定年退職まで、長くてもせいぜい40年程度と有限なうえ、最初の10年の行動次第でプレイヤーとしての市場価値がほぼ決まってしまうという、失敗の許されない完全自己責任の舞台だからです。
そこで大事になってくるのが、会社に対する見切りの速さです。
「この会社で働くのもそろそろ潮時だな」と感じたら、早々に見切りを付け、早めに動き始めるのが大事になってきます。
周囲の第三者の批判は完全無視しましょう
中高年のおじさまからは、根性がないやつ、辛抱強く頑張る能力に欠けているやつなんて、辛辣な意見を浴びせられるかもしれません。
でもね、見切りは早ければ早いに越したことはありません。
沈みゆく泥船の上で、自分を鼓舞しながら耐える時間と大量があれば、隣に浮かんでいる頑丈な船に移った方がいいですよね。
自分の社会人としてのキャリアは自分で責任をもって作り上げるしかありません。
会社はもちろんのこと、親友も両親でさえも、あなたのキャリアを手助けをすることはできません。
紹介やコネ入社という意味では、知人や親、親戚の紹介で会社に就職することもあると思いますが、それすら、自分で選んで決めた会社ではないですから、後々自らの足かせになってくる可能性も高いです。
そんなわけで、後々他人のせいにしないためにも、自分の進むべき道は自分で決めるのが基本だと腹をくくっておくべきでしょう。
少し話が横道にそれましたが、早々に見切りを付けるべき会社の典型的な特徴についてまとめてみたいと思います。
ビジネスモデルが時代遅れ・参入障壁が低すぎる会社
インターネットやグローバル化の強い影響もあり、一昔前と比べビジネスモデルの寿命は極端に短くなってしまいました。
今では「ビジネスモデルの寿命はたったの5年」であるとも言われており、今後もビジネスモデルの寿命は年々短くなってくると思われます。
つまり、自社の核となるビジネスモデルがまだまだ衰退モードに突入していないかどうか客観的に判断することが極めて大事になってくるということです。
ビジネスモデルにはライフサイクルという周期があります。
- 製品開発期
- 製品導入期
- 成長期
- 成熟期
- 衰退期
成長期や成熟期は、ほっといても売り上げが上がるありがたい時期です。
でも、美味しい市場には他社が参入してくるんですよね。
参入障壁が低い、いわば誰でも簡単にまねできるビジネスモデルであればなおさらのことです。
そうしてライバル企業が増えすぎてしまう結果、成熟期の後半から衰退期に突入するころには、売上も減少し、余裕がなくなった会社はギスギスした感じになってきます。
優秀な会社であれば、それを見越して衰退期に入る前に、新しいビジネスモデルの事業を新たにリリースするのですが、そうでないダメな会社は、一つのビジネスモデルにだけ固執してしまい、そのビジネスと一緒に衰退してしまいます。
そのような会社に惰性でい続けてはダメだということです。
会社に対する義理だとかは、しょせん新しい道を切り開けなかった自分への言い訳にすぎません。
ビジネスモデルが時代遅れ・参入障壁が低すぎる会社に対しては、早めに見切りをつけるためにも、早めに転職活動を始めましょう。
根性論、精神論が多い会社
確かに自己啓発的なエッセンスも多少は必要な部分はあります。
それがきっかけで仕事への取り組みが前向きになることもありますからね。
ただし、自己啓発などマインドを鍛えるのは従業員各自が行うこと。
会社に都合の良いように、根性論、精神論を従業員に刷り込みマインドコントロールする行為はよくありません。
例えば、
「自分が休むことより、24時間365日お客様のことだけを考えなさい」
「お客様のありがとうという言葉があれば、給料が安くても人は生きていける」
という言葉を聞いてどう思いますか？
感の良い人であれば、「この会社、安い金で私たちを長時間こき使うつもりだな」と気付くのですが、見切りが遅く、感の悪い人は、「その通りだ。自分の幸せよりもお客さんの幸せを第一に考えよう」という脳内変換が行われてしまいます。
逆なんですよね、自分が快適に仕事できてないのに、お客さんが満足するはずないのです。
こうした根性論、精神論を過度に押し付けてくる会社は、耐えれば耐えるほど、さらに強固な精神論を押し付けてくるので、めんどくさくならないためにも、早めに抜け出すのが鉄則です。
社訓や理念、また経営者の口癖にこうした過度なマインド論が目に付く会社に気を付けましょう。
会社に残るよりも他社に移った方が給料がアップする
自社で優秀な先輩がどのぐらい給料をもらっているか、それとなく把握してみましょう。
それがわかると、自分がその先輩のスキルに追いついたとき、どのぐらい給料がもらえるのかがわかります。
一度転職エージェントに登録して転職活動してみるとわかりますが、サポートしてくれるキャリアアドバイザーが業界事情に詳しいため、自分のレベルだと、可能性としてどのぐらいの給料の上げ幅が望めるのか、また給与アップを期待できそうな求人企業を紹介してくれます。
行動することでしか、現実は変えられないので、一度転職活動をして外の世界を見てみるのもとてもおすすめです。
特にエンジニアやIT系の会社に多いと思いますが、会社によって、支払い能力がまるで違うため、同じスキルやキャリアであっても給料は大きく違ってきます。
給料に不満がある場合、会社に給料交渉するよりも、転職して働くステージを良くした方が、大幅に上がる可能性が高いといえます。
従業員の質が悪い
従業員の質が悪い場合も、見切りを早々につけるべき会社の代表的な特徴です。
- 尊敬できる社員がいない
- 人間関係がギスギスしている
- 大半の社員のモチベーションが低い
などが代表ですね。
優良な会社であれば、大半の社員のモチベーションが低いなんてことはまずありません。
「社長が無能なうえに頑固だから、自分たちがいくら頑張っても会社が良くなりっこない」
というような無力感があるから、社員の大半がやる気をなくしているのです。
こうした会社に長居することは、貴重な時間を無駄にする行為です。
人は周りから大きな影響を受けるので、従業員の質が悪いと成長することができません。
サラリーマンは人材市場での価値で全て判断されるため、成長できない環境に長くい続けることは、リスクでしかないということです。
このように「多くの従業員の質が悪いな」と感じた場合、そうした周りの従業員を変えることに力を注ぐのではなく、自分の環境を変えるために転職しましょう。
他人を変えることなんて、もし可能だとしてもとてつもなく時間がかかるため、貴重なビジネスマンとしての時間を奪われてしまいますし、そもそもそれはあなたの仕事ではありません。
