リストラに文句を言っても何も変わらない理由
企業側の都合による人員削減であるリストラは、私たちサラリーマンの目の前にある日突然訪れます。
大企業に勤めていようが、一部上場企業だろうが関係ありません。
経営不振を立て直すために、必要と判断されれば、企業側は整理解雇に踏み切ります。
解雇の種類には3つの種類があります。
- 整理解雇
- 普通解雇
- 懲戒解雇
整理解雇というのは、俗に言う「リストラ」のことです。
他社から買収されたり、吸収合併された場合、会社がリストラ策を打ち出す確率はかなり高くなってきます。
当然リストラの対象になった人は、不安と絶望にかられ、会社に対して大きな不満を感じるでしょう。
大手企業の社員は、入社理由が「知名度もある大手企業で安定しているから」というのが本音の人も多いと思いますし、期待を裏切られた悔しさから途方に暮れる気持ちも理解できます。
たまに、「自分の受けたリストラは不当だ！」とデモ活動している人達を見かけます。
都道府県の労働局に中止を要請する団体もあるでしょう。
リストラは不当なのでしょうか？
人件費削らなくては存続できない場合はやむを得ない
リストラが社員の人生を狂わせることは理解した上で言いますが、そのリストラが不当解雇でない以上、必要不可欠なリストラはやむを得ないと思います。
不当というのは、道理にはずれているという意味です。
経営が傾いた企業が、好調だったときと同じ数の社員をかけたまま経営を立て直すことは、至難の業です。
赤字経営を黒字化するためには、固定費を少なくすることが求められますから、工場閉鎖、拠点閉鎖や人件費削減の必要性が出てくるのです。
必要性があるからリストラするのです。
感情論でリストラに文句を言ってみても、会社を存続するためにやむを得ず行うことなので、残念ながら何も変わらないです。
「会社が決断したリストラに抵抗し会社にしがみつく」ことに時間を費やすのであれば、転職先を見つけることに心血を注いだ方が、現実的ですしし合理的だと思います。
リストラしないとどういうことになるかというと、赤字企業が、縮小すべき固定費をそのままに経営を続けても赤字は雪だるま式に増えていくだけです。
そうすると、経営を立て直すどころか、どんどん悪化していき、全社員が路頭に迷うことになりかねません。
そのため、早めにリストラすることで、フットワークを軽くするする必要があるのです。
中小零細企業ではリストラなんて日常茶飯事
あと一つリストラに関して述べておきたいことがあります。
それは、中小零細企業のサラリーマンにとって、リストラはいつ起きても不思議ではない日常茶飯事のことだということです。
安定を期待して入社している大企業社員は、リストラの事実対して「青天の霹靂」感が強いと思いますが、中小零細企業の社員は、社会に出て短期間の間に、社会の荒波を経験しているため、どんなことが起きても、自分の力で乗り越えようと腹をくくっている社員が多い傾向にあります。
もちろん、だれだってリストラの対象になったときはショックですが、すぐに頭を切り替え、次はどの会社で働こうかと転職先を見つけ始める社員が多いんですね。
大企業の社員はリストラされるべきではないけど、中小零細企業の社員はリストラされてもしょうがないってことはないんです。
そのため、リストラされたら、その事実を受け止め、腹をくくり、早めに前に進むことが大事になってきます。
