求人が多い都道府県の調べ方！

転職活動をしていても、なかなか転職が決まらない理由の一つに、求人の絶対数の多い少ないが関係していることがあります。

自分がすんでいる都道府県が、そもそも他県よりも求人の絶対数が少ないのであれば、転職活動が長引くのも無理はありません。

通常転職活動を始めてから「3か月以内」に7割程度の求職者が転職先から内定を勝ち取るといわれていますし、その中でも2割程度の人は、２～３週間ほどで転職内定をもらえるそうなので、半年経過しても、どこからも内定をもらえないとなると、精神的にきつくなってくると思います。

そこで、ここでは求人が多い都道府県の調べ方について書いてみたいと思います。

各都道府県の有効求人倍率をチェック！

転職のしやすさと、密接に関係のあるものに「有効求人倍率」という指標があります。

有効求人倍率というのは、求職者数に対する求人数の割合のことをいいます。

求人数を求職者数で割って算出することができるのですが、この数値が1より大きいか小さいかで、求人の方が求職者よりも多いのか、あるいはその逆なのかがわかります。

例えば、有効求人倍率が2の場合、1人の求職者に対して、2つの求人があるということになるので、有効求人倍率が1で、求職者と求人数とが同数の場合よりも、職に就きやすい傾向にあるということが言えるわけです。

つまり、有効求人倍率が他のエリアと比べて高い都道府県は、求職者に比べ求人が多いことから、業種や職種、また求職者の年齢によっても異なるとは思いますが、転職しやすい一つの要素といえると思います。

厚生労働省が、都道府県・地域別有効求人倍率について調査結果を公表しています。

毎月ごとのデータになるため、ここでは平成26年7月の有効求人倍率をもって、各都道府県の倍率を比較してみたいと思います。

１．北海道・東北エリアは、宮城・福島が高め

まずは、北海道・東北エリアの有効求人倍率を比較してみます。

• 北海道・・・0.87
• 青森県・・・0.80
• 岩手県・・・1.07
• 宮城県・・・1.26
• 秋田県・・・0.91
• 山形県・・・1.24
• 福島県・・・1.42

このように、平成26年7月の北海道・東北エリアの有効求人倍率を比較して見ると、宮城県と福島県の有効求人倍率が高いので、求人が比較的多いということがデータ上言えます。

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２．関東甲信越、北陸エリアは、東京が強し！

同様に、関東甲信越エリアの有効求人倍率を比較してみます。

• 茨城県・・・1.06
• 栃木県・・・0.99
• 群馬県・・・1.14
• 埼玉県・・・0.75
• 千葉県・・・0.91
• 東京都・・・1.60
• 神奈川県・・・0.85
• 新潟県・・・1.16
• 富山県・・・1.38
• 石川県・・・1.33
• 福井県・・・1.49
• 山梨県・・・0.92
• 長野県・・・1.11

このように、平成26年7月の関東甲信越、北陸エリアの有効求人倍率を比較して見ると、東京都の有効求人倍率が唯一1.5を超えており、高いのがわかります。

東京だとそれだけ、1人の求職者あたりの有効求人が多いということですね。

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ただし、大都市に関しては、有効求人倍率が多少低くてもそれほど気にしなくていいです。

そもそも人口自体が多いため、それに対しての求人数が１に満たなかったとしても、求人数は十分にあると考えられるためです。

人口の多い神奈川の有効求人倍率が0.85、埼玉県の有効求人倍率が0.75だからといって、転職しにくいということではないということです。

３．東海、近畿エリアの有効求人倍率について

それでは、東海、近畿エリアの有効求人倍率を比較してみます。

• 岐阜県・・・1.34
• 静岡県・・・1.07
• 愛知県・・・1.54
• 三重県・・・1.21
• 滋賀県・・・0.97
• 京都府・・・1.06
• 大阪府・・・1.12
• 兵庫県・・・0.89
• 奈良県・・・0.90
• 和歌山県・・・1.02

これをみると、平成26年7月の東海、近畿エリアの有効求人倍率を比較して見ると、愛知県の有効求人倍率が多いことがわかります。

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他方、大阪が1.12、兵庫県が0.89と意外と低めですが、先述の通り、人口自体が多いため、求人のボリューム自体は十分にあると考えられます。

４．中国、四国エリアの有効求人倍率はどうか

次に、中国、四国エリアの有効求人倍率を比較してみます。

• 鳥取県・・・0.99
• 島根県・・・1.20
• 岡山県・・・1.47
• 広島県・・・1.25
• 山口県・・・1.09
• 徳島県・・・1.08
• 香川県・・・1.38
• 愛媛県・・・1.11
• 高知県・・・0.86

岡山県が1.47と一番多いでしょうか。

広島の有効求人倍率は岡山よりも少ない1.25ですが、人口自体が多いため、他の中国四国エリアと比べて、求人が少ないと感じることもないと思います。

※参考：広島市で正社員転職したいときにおすすめの転職エージェント【３選】

４．九州エリアの有効求人倍率は熊本が多いが、、

最後に九州エリアの有効求人倍率を比較してみましょう。

• 福岡県・・・0.97
• 佐賀県・・・0.91
• 長崎県・・・0.86
• 熊本県・・・0.99
• 大分県・・・0.90
• 宮崎県・・・0.94
• 鹿児島県・・・0.75
• 沖縄県・・・0.71

これを見る限り、熊本が0.99と九州エリアでは一番有効求人倍率が多いですね。

ただし、九州最大の都市は福岡ですので、会社も求人数も圧倒的に多いため、九州エリアで求人が多いところで就職、転職活動したいのであれば、福岡で求職活動するのがもっともおすすめです。

※参考記事：福岡で正社員転職するならこの転職エージェントがおすすめです

【結論】人口の多い都市に出れば、求人はほぼ比例して増える

つまり、結論としては、求人が多い都道府県については、有効求人倍率を気にするよりも、フットワークが軽い人は、人口の多い都市に移住して、転職活動したほうが、効果的だと思っています。

実際、私自身の過去の求職活動を振り返っても、地元が人口のそれほど多くない過疎地だったので、求人がほとんどなく、就職にとても苦労した苦い思い出があります。

結局、求人の多い東京で就職活動して、数週間で内定を手にできたので、人口の多い都市で就活すれば、求人はほぼ比例して増えているので、就職、転職しやすいということを実感したというわけです。

一度仕事に就けば、あとはキャリアを着実に積んで、しだいに即戦力の人材の育つため、そうなったら、それほど求人の多くない地方の田舎であっても、Iターン・Uターン転職も可能なので、地元で転職活動すれば良いと思います。